「EC化率が右肩上がりの未来」が引き起こす事を予測してみた!

20160615170533The Flagイシュー「速報!2015年度のEC市場まとめ。ファッション業界の気になるEC化率は?

EC化率が右肩上がりの昨今、2020年にはどのようになっているのか?という事ですが結論から言いますと、

「わかる訳ないやろ。」

です。。

そんな正確な予測できたらそれだけで大金持ちになれますよ。ただ、各社どこも予測としてはEC化率の向上を掲げていますし、オムニチャネルを推進していますので数字はこのまま上がっていくんでしょうね。

スタートトゥデイのIR情報には、トレンドファッションのEC化率が記載されています。http://www.starttoday.jp/?page_id=1076

こちらも順調に伸びるとの予測ですね。参考までに主要各国のEC化率を記載しておきます。

国別の内訳を見ると、中国とアメリカの2カ国で2014年の小売りEC市場市場規模の半数以上を占め、世界のEC市場を牽引している。この先5年間の中国の成長は、他との差をさらに広げ、2018年までに中国の小売りEC市場規模は1兆USドルを超えて全世界の40%以上を占めるまでになる。2018年時点で米国は約5,000億USドル規模の世界第2位を維持し、イギリスはその約4分の1の規模で大きく離されながらも第3位、日本は第4位に続くと予想されている。

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全世界 小売り市場規模・Eコマース市場規模・EC化率

アメリカのアパレルEC化率はAmazonが牽引しているようですが。。

【コラム】アナリストが予測 アマゾンのファッションは米国でどこまで成長するのか?

2020年までにアパレル市場の19%がAmazonの売り上げになるとか異常…。。アパレルEC市場でなくて、アパレル市場全体の19%、五分の一はAmazonな訳ですよ。

では僕の方からはEC化率が伸びるとどうなるか?現状起こりつつある事をまとめたいと思います。

◯リアル店舗と販売員の数が減る

まあ当たり前によく言われていますね。

米国でECでの買い物が過半数超え

アメリカの百貨店「メイシーズ」では店頭とECの相互送客ができず、ECは伸びるけどリアル店舗の数字が伸びずリアル店舗が撤退。メイシーズくらい店舗数多ければ致し方無いとも思えますが。

日本のアパレル市場規模は横ばいですしメイシーズ同様、今後EC化率が向上してもリアル店舗の売り上げが下がるだけでしょう。

セレクトショップが持つ「付加価値」という軸で競合他社を考えてみた

以前もブログに掲載していますが、アパレル市場規模は現在約9兆3千億円。EC化率が9.04%だからアパレル市場におけるECの売り上げは8000億円強。単純な話、これが1兆円になろと1兆5千億円になろうとアパレル市場規模がそれに応じて伸びるという事は考えにくい。という事はリアル店舗の売り上げがどんどんと下がるという事です。メイシーズの一件は日本のアパレル市場の遠くない未来でしょう。

そうなると新しい業態の店舗が出てくる可能性もあります。リアル店舗が完全なショールームになり、サンプル品だけ置いておいて店頭で注文すれば即日配送!なんてサービス。

実際の店舗では試着だけ… 商品を持ち帰れないショップが人気を集める理由

アメリカでは既に始めている店舗がありますが、これから日本でも同様のサービスが始まるかもしれません。そして販売員の数は減る訳ですから、サロン的に予約制で限られた顧客のみのパーソナルなサービスしか提供しなくなったり。なんて事も引き起こされる可能性があります。

◯店頭は全て撮影OK!

ショッピングは「行為」から「体験」へ  大ヒットブランド「BUBBLES」からみる新時代のアパレルマーケティング戦略

「BUBBLES」というショップでは店頭がフォトジェニックで自撮りスポットとなっているようです。そうするとソーシャルで回りやすく知名度が向上。であるなら、そのままECへと送客も容易です。今後は店頭や試着したコーディネートも全て撮影OKにし、代わりに投稿してもらう際にハッシュタグをつけてもらう事を条件にすれば良い。SNS全盛の時代だからこその傾向ですね。というかこれやらないとダメでしょ。

◯画面さえあればどこでもEC

Fast Retailing and Accenture – Digital Journey. Vision of Tomorrow. [Full HD]

ケイトスペード サタデー 24HRS ウィンドウショップ

上記の動画や記事から見られるように、ディスプレイさえあればどこでもお買い物ができる時代に突入です。うーん未来的。実用化はいつになるかはわかりませんが…。。

◯デベロッパーは今後、ブランドからの商品買取とPBの量を増やす?

顧客のオムニチャネル利便で生じる”二重課金”の問題

デベロッパーに出店しているブランドは、売り上げに応じて家賃を支払っています。なのでECに店頭から送客してしまうと、そこで売れた商品に対してデベロッパーは対価をもらう事ができません。こちらの記事では、店頭からECに送客した場合、その商品にもデベロッパーが課金するのかどうかという事が記載されています。

 そこで別記事をみてみましょう。

ユニクロの「EC強化」がもたらす意外な波紋

EC化率30%超を目指すユニクロが、店頭からECに送客されたお客(あくまで顧客の意思でと記述していますが)に関してはデベロッパーを通さないとの予測。今回はセミオーダージャケットのみでの件ですが、もし仮にこれが通ってしまい、ECへの送客が当たり前になってくれば非常に面白い。デベロッパーはテナント業だけでは売上を確保できなくなりますからブランドから商品を買い取り自前で販売、もしくはPB開発を今以上に積極的にやっていく必要があります。ちょっと極端な予測ではありますが、百貨店における消化仕入れが見直されるきっかけになるかもしれません。

◯物流センターの大手寡占

アマゾンが秘密にする物流センターの正体

ロコンドが22億円を投じて物流機能を強化、GLP社の新倉庫に移転

ECが伸びればもちろん物流センターもセットで必要。Amazonの消費者へのラストワンマイル対策は、物流センターを「消費立地型」にする。つまり消費者の住居に近い場所へセンターを作る訳です。

同様にロコンドも物流機能を強化。2社に共通しているのは、どちらもフィルフィルメント事業を手掛けているという事。大手事業者のプラットフォーム戦争が激化する様相を呈してますね。

◯ソーシャルメディア上でbotアカウントがチャット形式で接客→ECか実店舗送客

入店のきっかけもインターネット上。ECでもオンライン接客。そして顧客管理もAIへと。。

店舗データも活用してWeb接客を実現。「カスタマーリングス」と「カルテ」が連携

これ個人的にお買い物全然楽しくなくなりますね。行くところまで行っちゃうとその先はディストピアだ…。

優秀な販売員さんチャンスですよー。。