EC化率向上による販管費の圧縮

The Flagのイシューについてコメントしましたので、ブログにて加筆修正しておきます。

アパレル企業EC化率ランキング(http://theflag.jp/article/33220?ref=/articlelist/1?ref=/feed/0

リンク先のグラフにもあるようにアパレル業界にてEC化率が高い、つまり売上に対してオンラインショップでの売上の割合が高い上位3位がピックアップされています。

そもそもなぜEC化率を上げなければならないのか?

というのは主に下記が理由でしょう。

①自社の顧客にリーチする為の手段。

②リアル店舗に比べて販管費の圧縮が期待できる。

販管費に関してはamazonやZOZOTOWNのようなモール出店だとかなーり費用をとられちゃうのであまりメリットありません。(経験上w)なので皆様、自社ECの比率上げるよう努力されているようで。。

そのEC化率向上のカギが「オムニチャネル」。在庫の一元化やハウスカードのポイント共通化なんていうのはここ最近当たり前になってきていますね。

では上位3つの企業について個人的な所感を記載しておきます。

<STUDIOS>

使用されている写真がZOZOTOWNと共通という事から、恐らくフルフィルメントをスタートトゥデイに依頼しているんでしょう。なのでこのEC化率もうなづけます。とはいえ顧客セグメントを考えるとZOZOの比重が高そうですが。(どうやら写真自体はSTUDIOSが撮影しているものをZOZO側に提供しているようです。)

<アーバンリサーチ>

バーチャサイズ導入(http://www.fashionsnap.com/news/2015-03-19/urbanresearch-virtusize/)や取り置き申し込みボタン(http://ecnomikata.com/ecnews/marketing/5816/などオムニチャネルを積極的に推進しているイメージがあります。ソーシャルコマースのorigamiとも連携して店頭でのスマホ決済を導入するなど、相互層客もかなり意識されているんではないでしょうか。(http://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000033.000007776.html

オンライン接客も早い段階で導入していましたし、店頭でのbeacon(https://netshop.impress.co.jp/node/941)などテクノロジー全般に強いイメージがあります。

<ベイクルーズ>

他の企業に比べてソーシャルの使い方がうまいですね。投稿内容のコンテンツ力が強い。ソーシャルで集客がしっかりできている企業ってそんなに多くない印象ですが、ベイクルーズは投稿のアクティブ率が非常に高いです。そこからの集客もかなりの割合であるんでしょう。

ファッションブランド「ジャーナルスタンダード」、「イエナ」などを扱うベイクルーズグループが実践する、顧客視点でのソーシャルメディア運用とは

http://www.tribalmedia.co.jp/blog/?p=8006

創刊2周年の人気雑誌「&Premium」と「ジャーナル スタンダード」が、”冬支度”のためのインスタグラムキャンペーンを展開

http://fashionmarketingjournal.com/2015/11/andpremium-journalstandard.html

結局、コンテンツが強ければウェブで回りやすい、逆に言うとウェブだろうがなんだろうがコンテンツ弱ければ何やってもダメだという事です。

当たり前のお話ですがECが伸びている企業には勝ち組が多いです。リアル店舗と比べてECサイトは販管費が10%近く変わるのだから企業からしたらEC化率向上は急務ですね。